育毛業界

理化学研究所が薄毛治療に本格参入!

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近年、薄毛治療の進歩は目覚ましいものがありますが、あの理化学研究所が本格的に薄毛治療の研究に着手したようです。

これで薄毛治療はさらに飛躍していく可能性が高くなりました。

理化学研究所とは

理化学研究所とは多くのノーベル賞級の科学者を排出している研究所です。

1917年(大正6年)に創設された物理学、化学、工学、生物学、医科学など基礎研究から応用研究まで行う国内唯一の自然科学系総合研究所である。国際的に高い知名度と研究業績を持つ研究所であり、海外では"RIKEN"の名称で知られている。

引用元:Wikipedia「理化学研究所」

最近では小保方さんのSTAP論文事件で世間の注目を集めましたが、間違いなく国内最高峰の自然科学の研究機関です。

戦前は発明を製品化することで莫大な利益を得る仕組みを確立して、「理研コンツェルン」と呼ばれる企業群を形成しました。

戦前の理化学研究所は、潤沢な資金を自ら稼ぐことで研究内容について外から干渉されず研究者が自由に研究できる環境を作り出し、「科学者たちの楽園」と呼ばれるようになりました。

戦後、「理研コンツェルン」が一種の財閥と見られたので、GHQの財閥解体の一環として解体されましたが、その後再建され、現在では独立行政法人として運営されています。

現在でも年間約800億円の税金が投入され、研究者約3500人を擁しています。潤沢な資金と設備を持ちながら、大学や企業と比べて束縛が少ないので科学者が純粋に研究に取り組める「科学者たちの楽園」であることは今も変わりません。

そのため、他の研究機関が取り組めない研究に取り組むことができ、高い成果を挙げることが期待されています。

蓮舫議員が「2位じゃだめなんでしょうか?」と指摘したスーパーコンピューター「京」も理化学研究所のものです。

毛髪再生治療で2020年の実用化を目指す

2012年に京都大学の山中教授のノーベル生理学・医学賞受賞に端を発して、様々な分野での再生治療の研究が注目されるようになりました。

再生医療にはいろいろありますが、たとえば自分の身体から幹細胞という特殊な細胞を取り出して増やし、目的とする組織や臓器などにしてから、もとの身体に移植する方法があります。最近では、iPS細胞を使った再生医療にも注目が集まっています。再生医療は根本的な治療になり得る優れた治療と言えます。

 

引用元:中外製薬「バイオのはなし」

薄毛治療でも、再生治療によって失った髪を取り戻すことが近い将来可能になるのではないかと期待されています。

その薄毛の再生治療の研究に実際に取り組んでいるのが、理化学研究所・多細胞システム形成研究センターの辻孝博士率いる器官誘導研究チームです。

細胞を培養するレベルの再生治療の技術はすでに確立されていますが、臓器などの器官を作るレベルの技術はまだ確立されていません。

そこで辻博士のチームは臓器の再生治療を研究しているわけですが、いきなり臓器を対象とせず、歯や毛髪を対象として研究されています。臓器などを対象とすると、動物実験でも臓器を取り出して動物が死んでしまう可能性が高いですが、歯や毛なら死なせずに済むからです。

研究の倫理的なハードルを大幅に下げることができます。

もう1つの理由が、歯や毛髪の再生治療技術はビジネスにしやすいということです。

歯のインプラント治療では、自由診療で1本で約30万円、複数であれば100万円以上も支出している人がきわめて多いため、ある程度の高額医療であっても成り立つ。男性型脱毛症では1000万円もの出費を続けている人がいるのが「カツラ」の世界だという。
(中略)
現在、世界で男性型脱毛症に対してかつらや増毛などの市場規模は1兆円という試算もあり、その再生治療は十分ビジネスとして成立するはずだとして、辻研究室と複数の企業がその実現に向けて着々と準備を進めているのだ。

引用元:現代ビジネス「人類から「ハゲ」に悩む人がいなくなる日 〜再生医療の最前線ルポ」

実際に歯や毛髪の再生治療が可能になったとしても、その費用は高額になることが予想されますが、すでに数十万〜数千万円を出している人がいるのならば、ビジネスとして費用の高さはネックにならないというわけです。

こうしたビジネスとして有望な研究は以下のような利点があります。

☑️すでにある有望な市場に対するビジネスが期待できるので、研究のスポンサーとなる企業を集めやすい
☑️具体的にビジネスとする前提の研究なので、技術の確立からサービスを提供できるレベルへの移行が速い

実際に辻博士のチームは企業と共同で研究を進め、毛髪再生治療を2020年に実用化することを目指しています。

高額な治療費を下げることができるのか

2020年といえばもう数年後です。そんなに早く毛髪の再生治療が可能になるとは思ってもいませんでした。

しかし、仮にそれが実現されても単純には喜べません。費用が高額になることが予想されるからです。

確かにカツラを数十年着用すれば、費用総額は1,000万以上になります。カツラを選択できるほどの経済力のある人には、毛髪の再生治療費用が1,000万円以上になったとしても、十分検討できるでしょう。

しかし、薄毛の人が育毛に1,000万円もかけられる人ばかりではありません。私も今のところ、育毛に1,000万円もかける余裕はありません。

辻博士は再生治療が普及すれば、費用が安くなっていくだろうと考えています。

携帯電話も登場初期は弁当箱以上の大きさで、限られた人しか使えず、きわめて高価だったでしょう。それが今、小学生でも持っています。それと同じことが再生医療でも起こる。

そこで、高い治療費を払っていただける方に、歯や男性型脱毛症の再生医療を利用していただくことでこの技術を担う企業が力をつけ、スマホのように裾野を広げていくことを目指しているわけです。

引用元:現代ビジネス「人類から「ハゲ」に悩む人がいなくなる日 〜再生医療の最前線ルポ」

仮に再生治療が普及することで費用が安くなるとしても、それにはある程度の期間が必要になるはずです。

毛髪の再生治療が実現されても、当面は高額な費用を負担できる人だけの選択肢になりそうです

他の薄毛治療のベンチマークとなる

では、毛髪の再生治療は経済力のある人だけに関係があるかと言えば、そんなことはないだろうと思います。

毛髪の再生治療の登場で、他の育毛サービスの費用が安くなる可能性があるからです

以下は別の記事で試算した育毛法ごとの40年間のおおよその費用総額です。

プロペシア 500万円
リアップ 370万円
カツラ 1,300万円
自毛植毛 300万円
人工毛植毛 700万円

 

仮に毛髪の再生治療の費用を1,000万円とすると、カツラを着用している人がそちらに流れてしまう可能性があります。

そうなるとカツラメーカーは競争力をつけるためには、質を良くするか、価格を下げるしかありません。

育毛効果の面で、再生治療よりも質を高くするのは難しいでしょうから、価格を下げることになるでしょう。

すると、今まで価格の面でカツラを断念していた人にも、カツラを利用できるチャンスが生まれるわけです。

これは他の育毛法にも当てはまります。

再生治療が高額であっても現在の育毛サービスよりも効果がかなり高ければ、現在負担している以上の費用を出して、再生治療に切り替える人も出てくるはずです。

その結果、従来の育毛サービスは競争力を維持するために、価格を下げることになるでしょう。

価格を下げても集客できない、もしくは採算が合わないものは消えていくかもしれません。私は育毛サロンがこうなるのではないかと思います。

アデランスが上場廃止した理由

新しいサービスの登場で既存のサービスが打撃を受けるという現象は、すでに育毛業界で起こっています。

アデランスは業績悪化のため、今年(2017年)上場廃止となりました。投資会社の助けを借りてMBO(経営陣が参加する買収)を行い、株式市場から株を引き上げてしまったのです。

アデランスの業績悪化の背景にはそれまで主力であった女性用カツラの売上低迷があります。

これまでカツラ業界はアデランスとアートネイチャー2社の独占状態で、以前は男性カツラが中心でした。それが近年、年をとってもキレイでいたいという60歳超の女性の需要が伸び、今や顧客のメーンは女性になっています。(中略)ところがここ2年ほど、小林製薬や資生堂という大手を筆頭にエステや通販会社などまでが、5000円から1万円ほどの安いウィッグを出しはじめ、顧客をすっかり奪われてしまったのです

引用元:exciteニュース「アデランス上場廃止、創業社長の「カツラ御殿」売却」

アデランスの女性用カツラの価格は数十万円がメインでしたが、10分の1以下の競合製品が出てきたために競争力が激減してしまったのです。

アデランスにとってみれば痛手ですが、ユーザーにしてみればそれまでの10分の1以下の費用でカツラを利用できるようになったのです。

このように育毛業界でも、訴求力のある新しい製品やサービスの登場で大きな変化が生まれています。変化が生まれるのは、価格面や効果の面で利用者に有利になる選択肢が増えるからです。

アデランスの主力がすでに男性用カツラではなくなっていることも、この裏付けとなります。アデランスの男性用カツラはすでにかつての競争力をもっていなかったのです。おそらくプロペシアやリアップにユーザーを奪われているのでしょう。

毛髪の再生治療が実用化されれば、同じように他の育毛サービスも変化せざるを得ないでしょう。

2020年といえば3年後です。今育毛に多額の費用をかけている人は、2020年以降も現在の育毛法を続けるのか、見直してみるべきでしょう

それほど費用をかけていない人も、2020年前後での育毛法の変更を視野に入れておいた方がいいかもしれません。

 

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